Horide

大阪高槻の美容院グループ ビューティ堀出

堀出政樹

Philosophy

私たちは、お客様の喜びを私たちの喜びとして感じ、
顧客満足120%を目指して、一人ひとりが誠実で奉仕の精神をもった
責任ある社会人となり、より人間力を高める努力をします。
そして、私たちは地域社会に貢献し、より幸せな生活の実現を目指します。

INFORMATION会社概要

社名 株式会社 ビューティ堀出
設立年月日 昭和37年3月
資本金 4000万円
代表者 堀出 政樹
本社所在地 大阪府高槻市南松原町1-39
電話番号 072-675-5851
FAX番号 072-675-5886
従業員 41名(内パート15名)※平成25年4月現在
業務内容 美容業、化粧品の販売業、不動産賃貸
店舗数 6店舗・提携結婚式場2軒
取引銀行 りそな銀行高槻支店、三井住友銀行高槻支店
主な取引先 タカラベルモント株式会社、日本ロレアル株式会社、シュワルツコフヘンケル株式会社、
クオレ株式会社、株式会社ワールド美容、株式会社ガモウ関西
加盟団体 日本ヘアカラー協会、一般社団法人OPK、ヴェールルージュ美容専門学校後援会

PRIVACY POLICYプライバシーポリシー

■ 個人情報保護方針■

当社は、個人情報の重要性を認識し、個人情報を以下の方針に従って取り扱いその保護に努めます。

1.個人情報の取得
当社は個人情報を適正な方法で取得致します。

2.個人情報の利用
当社は個人情報を取得の際に、示した利用目的の範囲内で業務の遂行上必要な限りにおいて利用致します。
また、あらかじめ明らかにした利用目的の範囲を超えて個人情報を取り扱うことは致しません。

3.個人情報の管理
当社は取得した個人情報の正確性の確保に努めると共にこれを安全に管理致します。
また個人情報の紛失、破壊、改ざん、漏洩などを防止するため、
不正アクセス、コンピューターウイルス等に対する適正な情報セキュリティ対策を講じます。

4.個人情報の第三者提供
当社は、個人情報を事前に本人の承諾なく、第三者に提供致しません。

5.個人情報の開示、訂正、利用停止、消去
当社は、本人が自己の個人情報において、開示、訂正、利用停止、消去などを求める場合には、
合理的な範囲内で速やかに対応致します。
なお、当社の個人情報の取り扱いに関するご相談、ご意見などございましたら、
当社情報窓口 control@horide.co.jp までご連絡下さいますようお願い申し上げます。

■ 個人情報の取り扱い規定■

当社は、個人情報の重要性を認識し、個人情報を以下の規定によって取り扱いその保護に努めます。

1.個人情報の利用
美容業の本来的(予約等の電話確認、カルテ作成等)、付帯的サービス等提供のため、
またお客様に有益と思われる当社のサービス情報を電子メール、
郵便などによって送信もしくは送付させて頂く場合がございます。

2.個人情報の開示、訂正、利用停止、消去
お客様は、当社に対して自己に関する個人情報を開示するよう請求することが出来ます。
(ご本人であることを確認させて頂いた上で対応させて頂きます。)
開示の結果、万一内容が不正確または誤りであることが判明した場合は速やかに対応させて頂きます。

3.個人情報の利用、提供中止の申し出
上記1の範囲内で当社がお客様の個人情報を利用する場合であっても、
中止の申し出があった場合はそれ以降の利用を中止する措置を取らせて頂きます。

4.お問い合わせ窓口
個人情報の開示、訂正、利用の中止などに関しましては下記にご連絡下さい。
このページは予告なく改訂することがあります。予めご了承ください。

株式会社ビューティ堀出
大阪府高槻市南松原町1-39
Phone:072-675-5851
control@horide.co.jp

■行動計画■

社員が仕事と子育てを両立させることができ、社員全員が働きやすい環境をつくることによって、
すべての社員がその能力を十分に発揮できるようにするため、次のように行動計画を策定する。

1.計画期間 平成26年9月1日~平成29年8月31日まで

    2.内容
  1. 目標1平成26年10月までに、育児休業を取得しやすく、職場復帰しやすい環境の整備として、
    育児休業期間中の代替要員の確保や業務内容、業務体制の見直しを実施する。
    ●平成26年9月~:育児休業規程・介護休業規程の整備改定作業に取り組む。
    ●平成26年9月~:説明会、社内文書等による周知・啓発を実施する。
  2. 目標2平成26年10月までに、小学生未満の子を持つ社員が、希望する場合に利用できる短時間労働者制度を導入する。
    【対策】
    ●平成26年9月~:育児休業規程・介護休業規程の整備改定作業に取り組む。
    ●平成26年9月~:説明会、社内文書等による周知・啓発を実施する。